23日から始まった秋季高校野球九州地区大会。初戦を突破した興南、沖縄尚学でしたが、順々決勝でともに破れ、選抜出場は遠のきました。ベスト4に残れば選抜出場が確実でしたが 残念でした。

結果は以下のとおりです。

   23日の結果:興南5―6九州学院(熊本)   

           沖縄尚学7―12九州国際大付(福岡)

           (沖縄タイムスの記事はこちら)

           (ハイライトアップ沖縄の高校野球はこちら) 

 11月の沖縄県知事選挙、民主党は候補者の擁立を断念した。これを受けて国民新党の下地幹事長も不出馬を表明した。これで、知事選挙は伊波・仲井真両氏による一騎打ちになることが決まった。

 最大の争点である普天間飛行場移設問題については、両氏とも名護市辺野古への移設反対を唱えている。伊波氏の主張は「(普天間飛行場の)即時閉鎖と撤去」であるのに対して、仲井真氏は「「(普天間飛行場の)県外移設」である。

 沖縄の民意が、辺野古移設反対、基地のたらい回し反対、基地負担の軽減にあることは間違いない。

 両氏の公約を観てみると、これ以上の基地負担を許さない決意は垣間見えるものの、基本的立場は大きく異なるようにも見える。

 今回の知事選挙は、これからの沖縄の行く末を決めるものになることは間違いない。

 今後の両氏の発言に注目したい。 

 10.25琉球新報朝刊のワシントン報告「財政難で対日強硬姿勢」では、鳩山前首相の「最低でも県外」発言を封じ込めて5月の日米合意にこぎつけた米国の強硬姿勢やその後の思いやり予算の増額の要求などが米国の軍事費削減によるものであることが指摘されている。言い方を変えれば、米国は軍事予算の肩代わりを日本に要求しているというのである。

 海兵隊の沖縄駐留について、それが、日本防衛、ひいてアジアの抑止力になっているとの見解は多くの専門家が否定している。また、抑止力となっているとする専門家にしても海兵隊の沖縄駐留については必ずしも必要ないとの見解もある。北朝鮮への抑止力という観点からしても、韓国への駐留の方がより抑止力としての機能を発揮するとの指摘もある。尖閣問題を引き合いに中国脅威論が引き合いに出されるが、経済において極めて強いつながりを持つ現状において、中国脅威論が果たして正しい見方なのか見極める必要があるし、ほんの数カ月前には、民主党国会議員の大訪問団が中国を訪れたばかりである。日中が中国脅威論に指摘されるような緊張関係にあるのか、疑問の残るところである。

 このような状況にもかかわらず、米国が海兵隊の沖縄駐留に拘る理由は何か。

 ワシントン報告に指摘されるように、米国にとって飛行場建設からその維持経費に至るまで日本が支出するという点が最大の魅力であり、米国が辺野古移設に拘る理由が見えてくる。

 そうであれば、沖縄にこれ以上軍事基地を配置する必然性はなくなる。

 世界地図上の米粒ほどの大きさにも満たない小さな島に、これ以上の負担を負わすことに大義はない。

 大国同士の利害の駆け引きの中に沖縄が埋もれ、またもや基地負担を負わされようとしている現状に沖縄はノーを突きつけているのである。政治はこの現状を正しく認識すべきであり、そうでなければ普天間問題、ひいては、沖縄の基地問題の解決はあり得ないのである。

 今月初旬開催された県高校野球秋季大会で、優勝した興南、準優勝した沖縄尚学が出場する秋季高校野球九州地区大会が23日から始まった。両校とも初戦を突破し、選抜出場に向けて順調に駒を進めた。結果は以下のとおり

    23日の結果:沖縄尚学 2-1 延岡学園(沖縄タイムスの記事はこちら)

                            (ハイライトアップ沖縄の高校野球はこちら)
 今日25日の結果:興南 5-1 創成館

 昨年に続く快挙も見えてきました。

 がんばれ興南、沖尚!!!

 昨日の民主党県連の日米合意尊重のニュースに呼応し、今朝はその真意についての報道がなされた。

 沖縄タイムス記事によれば、岡田幹事長との会談において、民主党沖縄県連代表らは、普天間飛行場移設問題について「日米合意を尊重し、レビュー(検証)して深化させる」との考え方を示したという。これに対して、岡田幹事長は日米合意の検証に難色を示し、継続協議となったという。

 県連代表の喜納氏らは党本部との折り合いをつけるための苦肉の策としての提案だったのだろうが、私の認識としては、明らかに後退である。それは日米合意に至るまでの経過を観れば明らかである。沖縄への説明もなく、それどころか沖縄の民意を無視するかのように唐突になされた合意である。沖縄の民意からすれば、日米合意は撤回されるべきもので、例え、再検証する前提であったとしても、決して尊重されるべき筋合いのものではない。

 これ以上沖縄は苦渋の決断をしない。というメッセージをより明確に示すべきである。民主党県連が取るべきは、妥協ではなく、あくまで、沖縄の民意を主張し続けることである。

 今の民主党県連を支えているのは沖縄の民意であることに気づき、原点に立ち戻って欲しいと思う。

 『喜納・下地氏 普天間「合意」尊重』今朝の沖縄タイムス紙朝刊の見出しである。

 記事によれば、民主党県連代表の喜納氏と国民新党の下地幹事長らが会談し、知事選に向けた候補者擁立を巡って協議し、普天間飛行場移設について「日米合意を尊重し、再検証して変化させる」との考え方で一致したという。これを民主党の岡田幹事長に伝え、党本部との折り合いがつけば、喜納氏、下地氏のいずれかが出馬する意向があることも、伝えるという。

 伊波、仲井真両氏が日米合意に反対する立場を明らかにしているのに対して、日米合意を認め、普天間飛行場の名護市辺野古への移設を主張する候補者が出馬することになる。その候補者は喜納、下地氏のいずれかになるという。

 昨年8月の衆議院選挙以降、普天間飛行場の県内移設、しかもかつての自民党と同じ名護市辺野古への移設を認める主張がなされたのは、今回が初めてではないだろうか。

 これまでの県内での選挙結果や県民大会等の集会で示された沖縄の民意に真っ向から反する動きである。それも、これまで県内移設反対を唱えていたはずの民主党県連の心変わりである。記事の内容が真実なら、民主党県連は県民に、心変わりの理由を説明しなければならないし、党本部の圧力によるものというだけなら、理由にはならない。

 「辺野古に基地はつくらせません。」と公約して当選した事実を認識しているのなら、沖縄の声を発信しつづけるのが筋ではないのか。

 民主党県連の心変りは許されない。県民への背信行為である。そう思うのだが!!!

 10.18琉球新報朝刊のワシントン報告「国防費減で軍依存脱却」は興味深い内容だ。以下は新聞記事からの抜粋である。

   ゲーツ米国防長官の国防費削減の指示により、今後3年間ワシントンの軍事契約を10% 

  ずつ減らしていくことが決まった。これにより、米国の防衛産業界は素早い対応を見せた。

    ①ロッキード・マーチン社:幹部職員の勧奨退職を募り、対象の25%に当たる600人以

                  上が殺到した。

    ②ボーイング社:6の軍用機分野を4にまとめ、1割の幹部を含む社員削減。

    ③BAEシステムズ社:10の系列会社を半分に再編。

    ④ITT社:7分野を3に統合し、1000人を解雇。

 記事は『ゲーツ長官は「この不況時に、納税者の意見を尊重すべき」だと(国防費削減を)断行する構えだ。企業も迅速に対応している。』とし、『軍への依存度を減らしていく今のワシントンの試みは、未来の沖縄の参考になるかもしれない。』と指摘している。

 普天間飛行場を辺野古に移設することが、沖縄の基地負担軽減につながると主張しているのは菅政権だ。移設と引き換えに嘉手納基地以南の米軍基地が返還されるというのである。

 沖縄に基地負担を押し付けて日本全体が恩恵を受けるという構図と同じような、辺野古に基地を押しつけ、嘉手納以南が恩恵を受けるという構図は、沖縄は望まない。それがこれまでの沖縄の行動、県民大会等の数々の集会や選挙行動に現れているのである。

 米国が嘉手納以南の基地返還に応ずるのは、基地が不要だからであり、決して、沖縄のことを考えてのことではない。日本が金をかけて辺野古に飛行場を造るというのである。何も自分から断る理由はないし、ましては、本国では軍事費削減が必須となっているのだから、尚更である。

 県の「沖縄21世紀ビジョン」に描かれている「基地のない沖縄」を創るためには、『軍への依存度を減らしていく今のワシントンの試みは、未来の沖縄の参考になるかもしれない。』との同記事の指摘は正しい。

 米国が沖縄の基地は不要だと判断すれば、米軍は沖縄から出ていく。その時に備えて、沖縄は何をすべきか。今から、準備しておくことが必要だ。

 民主、自主投票か。

 今朝の一面の見出しである。11.28沖縄県知事選挙で、民主党は独自候補の擁立を見送り自主投票とする意向を固めた、と報道されている。

 立候補を表明している伊波、仲井真両氏はともに普天間飛行場の「県外移設」を求めている。報道によれば、普天間飛行場の県外移設を求める県連と党本部と話し合いがつかず、自主投票の方針を決める予定であるという。

 沖縄選挙区から選出された玉城・瑞慶覧の両衆議院議院は、鳩山前首相の「国外、最低でも県外」発言で勢いに乗り当選した。おそらく、両氏とも、沖縄の基地負担軽減に向けて動き出す民主党政権に期待し、沖縄のために何をすべきか。そして、何ができるのか期待に胸を膨らませて国会に乗り込んだに違いないのだ。

 ところが、その期待は初っ端から挫折する。普天間飛行場の「最低でも県外」移設の公約の実現が大前提であったはずなのに、それが頓挫する。それもあろうことか、名護市辺野古に移設すると米国政府に約束した。正に元の木阿弥になろうとしている。

 来月の知事選に、民主党県連がどのように臨もうとしているのか。

 沖縄の民意はすでに伝えられているとおりである。民主党県連の決断に期待したい。

 知事「県内反対」検討(10月13日沖縄タイムス朝刊)

 今日の朝刊の一面である。来月の知事選を控え、普天間飛行場の「県外移設要求」を明確にしたものの、県内移設反対の表明には躊躇していた仲井真知事が「県内移設反対」にまで言及することを検討していることが報道されている。

 一方、菅首相は12日の衆議院予算委員会で「予定は決めていないが、基地負担軽減策の形ができたら、それをもって訪問したい」と述べたという。

 沖縄の民意がここまで明確に示されているというのに、菅政権は相も変わらず普天間飛行場の辺野古移設に拘り続けている。「基地負担軽減策の形」とはいうものの、具体的な形は見えない。沖縄の民意が求める基地負担軽減策は文字通りの基地負担軽減である。一部地域の負担を沖縄のどこかに移すような「たらい回し」は認められない。

 沖縄振興の形は、返還された跡地利用の側面から議論されなければ、またもや、空いている土地に箱ものを作るということになりかねない。沖縄振興の新しい形は基地返還から始まることを菅政権は認識すべきである。

 「わが国の安全保障環境は依然不安定で不確実性が増している。東アジアの各地域に近い沖縄に高い機動力、即応性に基づく一定の初動対処能力を有する海兵隊は、わが国と地域の平和と安定に不可欠な抑止力だ。」

 これは、7日の参議院代表質問で、民主党郡司参議院の普天間飛行場移設計画見直しについての質問に対する前原外相の答弁である(10月8日琉球新報朝刊より)。

 鳩山前首相の抑止論をそのまま引用した内容で、菅政権が普天間飛行場を名護市辺野古に移設することについての強気決意があらためて示されたことになる。

 沖縄の民意が、普天間飛行場の辺野古移設反対、基地の県内たらい回し反対で一致していることが、先の名護市議会議員選挙に至るまで示され続けているのに、菅政権の姿勢は相も変わらずである。

 11月の県知事選挙を前にして、前原外相から、これだけ明確に沖縄への海兵隊駐留が日本・米国のみならず、アジアの平和のために必要であることが示された。知事選の結果如何にかかわらず、普天間飛行場の辺野古移設を推進することが、外交交渉の最高責任者である前原外相の口から明らかにされたのだ。

 その意味において、県知事選挙は極めて重要だ。沖縄の民意を示すために、最善の選択をしなければならない。

 県高校野球秋季大会は昨日決勝戦が行われ、興南高校が6対0で勝利し、秋季大会3連覇を果たした。興南のエース川満は今夏の甲子園でも登板した。決勝戦では沖縄尚学を4安打完封の見事なピッチングを披露。九州地区大会(10月23日〜)での活躍が期待される。

 興南・沖尚の両高は、来年の春の選抜の選考資料となる九州地区大会(10月23日〜)へ派遣される。昨年に引き続く2校選抜出場を目指して、両校の活躍を期待したい。

 がんばれ、興南、沖尚!!!

 決勝の試合のハイライトは沖縄タイムスHM(こちらをクリック)で見ることができます。

 ここ沖縄でも、これまでの夏の暑さがうそのように、朝夕めっきり涼しくなった。敷布団を敷いて、薄いタオルケットを掛けないと朝は肌寒さを感じる。そんな、寒暖の変化を感じながらも、朝の身支度をしているうちに日が昇ってくると、気温は上昇し、いつものように汗ばんでくる。そんな少しずつ変化していく季節の移り変わりの中で、間違いのない季節の変わり目を、私に感じさせてくれるのがトイレだ。そう、便座に座った瞬間である。

 夏の暑さになれた身体。便座に座った瞬間に、その冷たさが心地よい間は、まだまだ夏である。特に誰かが使った後のぬくもりを不快に感じるのなら、季節は夏。

 一方、便座に座った瞬間に、その冷たさが身を凍らせるような刺激が感じるとき、季節は間違いなく冬へと入っている。そして、誰かが使った後のぬくもりが心地よく感じられるとき、季節は冬。

 人のぬくもりを感じるというとき、普通は、他人の善意や親切心に感謝する気持ちを表現するのだが、冬の冷たいトイレで、温め機能のない便座に、冷たさに覚悟して、勇気を振り絞って座った瞬間、人のぬくもりを体感する。文字通りの人のぬくもりを感じる。

 夏から秋へと季節が変わっていくとき、今年は、いつ、便座のぬくもりを心地よいと感じることになるのか。その時が、私の冬の始まりなのである。 

 仲井真知事は、馬渕沖相に対し、普天間飛行場を名護市辺野古に移設すると明記した日米共同声明を見直し、県外に移設するように要求したしたものの、県内移設反対は明言していないが、その理由について初めて言及した。10月4日の県議会において、仲井真知事は『「県内移設を丸ごとノーと言ってしまった時に(普天間飛行場が)固定化される懸念はゼロではない」との認識を示した』と報道されている(沖縄タイムス10.5朝刊)。

 これまで、仲井真知事が県内移設反対を明言しない理由については、様々な記事があったが、知事自身が明言したのは初めてではないか、と思う。

 普天間飛行場の危険性の除去が、この問題の発端である。普天間の固定化はぜひとも避けなければならないとの思いが、仲井真知事にはある。

 沖縄の民意は既に明らかになっている。

 菅政権が未だに沖縄の声に耳を塞ぎ続けている状況を如何に打開していくのか。

 その方策を県民あげて考えていかなければならない。

 県高校野球秋季大会は土・日に準決勝までが終了し、興南高校と沖縄尚学高校が決勝戦へと駒を進め、来年の春の選抜の選考資料となる九州地区大会(10月23日〜)へ派遣されることが決まりました。

【準決勝の結果】  

宮 古│000│000│120│3
沖 尚│200│220│10X│7
 
 

興 南│000│520│0│7
首里東│000│000│0│0
      (7回コールド)

 興南は春夏連覇を成し遂げた名門。そして、沖縄尚学もこれまで2度春の選抜を制した名門校です。決勝戦は明日5日午後セルラー球場で行われます。

 準決勝の試合のハイライトは沖縄タイムスHM(こちらをクリック)で見ることができます。

 ちなみに、今大会は仕事の都合でなかなか球場に足を運ぶことができません。残念!

 興南、沖縄尚学ともに春の選抜出場を目指して、がんばれ!!!!!

 『知事、沖縄相へ、「県外」要求』今朝の朝刊(琉球新報)の一面トップ記事である。

 昨日、就任後初めて沖縄を訪れた馬渕沖相に対し、仲井真知事は「普天間飛行場を名護市辺野古に移設すると明記した日米共同声明を見直し、県外に移設するように正式に要求した。」という。

 これにより、これまで正式な態度表明を保留してきた仲井真知事の普天間問題についての姿勢が明らかとなった。11月の知事選への立候補を予定している伊波・仲井真両氏ともに、普天間飛行場の県外移設を旗印とすることが明確になった。

 仲井真知事の要請に対し、馬渕沖相は「沖縄を所管する立場として政府方針を県民に根気強く説明し、理解を求めたい」と述べたという。これまでの政府見解と一言一句違わない内容である。

 菅政権はあくまでも、辺野古への飛行条件建設を目論んでいる、と思われるのだが、本当のところはどうなのだろうか。

 一部報道によれば、米国は辺野古断念をも視野に入れた新たな方策を検討しているという。菅政権も沖縄の現状を考えれば、当然にあらたな方策の検討に入るべきであろうが、そのような動きがあるとの情報は漏れ伝わってはこない。

 菅政権は本当に、辺野古以外の方策の検討などせずに、辺野古移設以外は考えない思考停止状態に陥っているのだろうか。そんなはずはないと信じたいのだが。

 昨日の国会での菅首相の所信表明演説は、沖縄に対する配慮も、思いも感じられない素っ気ないものとなった。今朝の朝刊に記載されて所信表明全文によれば、沖縄について述べた部分は、日米同盟という項目の中の1/3程度。100字にも満たないものだ。菅内閣においては、普天間飛行場の移設問題は既に解決済みのようだ。

 「本年五月の日米合意を踏まえて取り組むと同時に、沖縄に集中した負担の軽減にも取り組みます。」としている。日米合意の実現が優先課題で、負担軽減はその後に取り組むとされている。しかも、「沖縄に集中した負担の軽減」というが、集中しているという負担の中身には触れていない。本来なら基地負担、日米安保条約による基地負担と明記すべきであるのに、である。

 菅政権の沖縄に対する素っ気なさは、日増しに強くなっている。閣僚の発言も、日米合意は天の声であり、見直しは許されないとの認識が日増しに強くなっているようにも思える。沖縄の民意が、辺野古移設反対、基地のたらい回し反対の声が強くなればなるほど菅政権の姿勢はかたくなになっている、ように映る。

 国民が主人公の政治を謳って政権奪取した民主党。その本来の姿に戻ることはもうないのだろうか。

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